無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/07/28 15:35

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

また、在外連結子会社は定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2020/07/28 15:35

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2020/07/28 15:35

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
また、在外連結子会社は定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/07/28 15:35