建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 3億7280万
- 2014年3月31日 -5.24%
- 3億5326万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額1,316,638千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券等であります。2014/06/24 13:28
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,191千円は、本社建物、ソフトウエア等の設備投資額であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△290,517千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,448,889千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金、投資有価証券等であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,298千円は、本社建物、ソフトウエア等の設備投資額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用及び繰延資産の減価償却費が含まれております。2014/06/24 13:28 - #3 固定資産の減価償却の方法
- ース資産以外の有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2014/06/24 13:28 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損は、次のとおりであります。2014/06/24 13:28
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 733千円 502千円 機械装置及び運搬具 599千円 683千円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/24 13:28
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物 367,456千円 (帳簿価額) 348,582千円 (帳簿価額) 土地 722,523千円 ( 〃 ) 722,523千円 ( 〃 )
- #6 沿革
- 2 【沿革】2014/06/24 13:28
明治25年12月 渋沢栄一、益田克徳、馬越恭平らにより、舶来山高帽子の国産化を目的とする日本最初の製帽会社である東京帽子株式会社を創立。(明治26年12月 設立登記完了) 平成17年11月 天津奥貝庫斯技研有限公司(中国天津市)を設立。 平成18年12月 本社の土地・建物を売却。 平成19年3月 アパレル事業から撤退。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 当社及び国内連結子会社については、以下の方法によっております。2014/06/24 13:28
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの