三陽商会(8011)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 22億9600万
- 2009年12月31日
- -40億7900万
- 2010年3月31日
- 4億6200万
- 2010年6月30日
- -2700万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -10億2500万
- 2010年12月31日
- 7億5000万
- 2011年3月31日
- -4億7300万
- 2011年6月30日 -132.77%
- -11億100万
- 2011年9月30日 -59.95%
- -17億6100万
- 2011年12月31日
- -11億8100万
- 2012年3月31日
- 11億7600万
- 2012年6月30日 +14.37%
- 13億4500万
- 2012年9月30日 -76.73%
- 3億1300万
- 2012年12月31日 +584.98%
- 21億4400万
- 2013年3月31日 -47.57%
- 11億2400万
- 2013年6月30日
- -1億6600万
- 2013年9月30日
- -3100万
- 2013年12月31日
- 36億4800万
- 2014年3月31日 -38.19%
- 22億5500万
- 2014年6月30日 +40.71%
- 31億7300万
- 2014年9月30日 +15.19%
- 36億5500万
- 2014年12月31日 +72.86%
- 63億1800万
- 2015年3月31日 -50.59%
- 31億2200万
- 2015年6月30日 +62.62%
- 50億7700万
- 2015年9月30日 -39.45%
- 30億7400万
- 2015年12月31日 -15.58%
- 25億9500万
個別
- 2008年12月31日
- 24億500万
- 2009年12月31日
- -39億7000万
- 2010年12月31日
- 4億9200万
- 2011年12月31日
- -9億5100万
- 2012年12月31日
- 18億4000万
- 2013年12月31日 +102.77%
- 37億3100万
- 2014年12月31日 +70.87%
- 63億7500万
- 2015年12月31日 -57.84%
- 26億8800万
- 2016年12月31日
- -104億4800万
- 2017年12月31日
- -9億4000万
- 2018年12月31日
- -6億3200万
- 2020年2月29日 -292.56%
- -24億8100万
- 2021年2月28日 -107.98%
- -51億6000万
- 2022年2月28日
- 8億6000万
- 2023年2月28日 +140%
- 20億6400万
- 2024年2月29日 +33.33%
- 27億5200万
- 2025年2月28日 +44.08%
- 39億6500万
- 2026年2月28日 +3.63%
- 41億900万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役の報酬等の総額は、基本報酬としてその職責と役位に応じて支給する固定の月額報酬、業績連動報酬として業績等に基づき支給する賞与、及び譲渡制限付株式報酬で構成されております。その構成は、固定の月額報酬を70%とし、賞与は0%~22.5%の範囲で変動(100%達成時は15%)、譲渡制限付株式報酬を15%と設定しております。また、社外取締役の報酬は、独立性の観点から業績連動報酬及び譲渡制限付株式を支給せず、固定の月額報酬のみで構成されております。2025/05/29 13:53
取締役の報酬額は、社外取締役を委員長とする任意の指名・報酬委員会にて他社水準との比較や経営内容及び役位等を踏まえ審議された後、取締役会において決定されております。なお、取締役(社外取締役を除く)の業績連動報酬は、営業利益の黒字化を前提とし、企業の収益性を図る指標となる連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の達成度に応じて算定した上で、賞与として支給されております。
また、非金銭報酬等である譲渡制限付株式報酬は、その役位等に基づき、取締役各人に対して支給する金銭報酬債権を現物出資させる方法により、譲渡制限付株式報酬を割り当てる形で支給されております。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 足元の経営環境については「4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」をご参照ください。また、今後の見通しにつきましては、4月14日の第82期決算公表に併せて、2028年2月期を最終年度とする三か年計画「中期経営計画(2026年2月期~2028年2月期)」を開示しております。本計画においては、長期目標として売上高1,000億円、営業利益率10%、ROE10%の達成と「アッパーミドル市場で圧倒的な存在感と競争優位性を持ったトップランナーを目指す」こと、並びに「新たな成長戦略を遂行し、事業規模の拡大とポートフォリオの最適化を図る」ことを掲げており、この長期目標達成を前提とする中期三か年の計画を策定しております。この計画では、最終年度である2028年2月期に売上高700億円、営業利益率7.1%、ROE10.7%を定量目標としております。また、本計画を達成するための基本施策として、オーガニックグロースによる既存事業の伸長に加え、新規商圏確保に向けた投資も積極的に実行する方針を打ち出しております。2025/05/29 13:53
2026年2月期通期連結業績予想につきましては、売上高625億円、営業利益33億円、経常利益33億円、親会社株主に帰属する当期純利益41億円といたします。

(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況の下、当社グループは、商品力と販売力の抜本強化を重点課題に掲げ、中期経営計画(2023年2月期~2025年2月期)の最終年度となる当期計画達成に取り組んでまいりましたが、第1四半期において前期のコロナ禍終息後のリベンジ消費の反動が出たことや、第3四半期において晩夏から秋にかけての記録的な高気温の影響により秋冬商戦の始動が大幅に遅れ苦戦を強いられたことの影響が大きく、第4四半期でやや持ち直したものの、通期の売上高は前年を下回る結果となりました。一方で、繰越在庫の適正化やセール販売の値引き幅抑制等により、売上総利益率は前年を上回ることができました。また、販売費及び一般管理費も、人材への投資や新規出店加速等の成長投資を除く固定費の抑制に努めた結果、計画を下回っております。しかしながら、売上高減少による売上総利益の減少をカバーするには至らず、営業利益は前年を下回る結果となりました。2025/05/29 13:53
この結果、当連結会計年度の売上高は605億2千6百万円(前年比1.3%減)、営業利益は27億1千5百万円(同10.9%減)、経常利益は28億2千5百万円(同11.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は40億7百万円(同43.7%増)となりました。
なお、当社グループは、アパレルを核とするファッション関連事業の単一セグメントでありますので、セグメント情報の記載はしておりません。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2024年3月1日2025/05/29 13:53
至 2025年2月28日) 2 算定上の基礎1株当たり純資産額 3,534円09銭 1株当たり当期純利益 238円96銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式がないため記載しておりません。 1株当たり純資産額 3,681円79銭 1株当たり当期純利益 351円48銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式がないため記載しておりません。
1 1株当たり純資産額