三陽商会(8011)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 22億9600万
- 2009年12月31日
- -40億7900万
- 2010年3月31日
- 4億6200万
- 2010年6月30日
- -2700万
- 2010年9月30日 -999.99%
- -10億2500万
- 2010年12月31日
- 7億5000万
- 2011年3月31日
- -4億7300万
- 2011年6月30日 -132.77%
- -11億100万
- 2011年9月30日 -59.95%
- -17億6100万
- 2011年12月31日
- -11億8100万
- 2012年3月31日
- 11億7600万
- 2012年6月30日 +14.37%
- 13億4500万
- 2012年9月30日 -76.73%
- 3億1300万
- 2012年12月31日 +584.98%
- 21億4400万
- 2013年3月31日 -47.57%
- 11億2400万
- 2013年6月30日
- -1億6600万
- 2013年9月30日
- -3100万
- 2013年12月31日
- 36億4800万
- 2014年3月31日 -38.19%
- 22億5500万
- 2014年6月30日 +40.71%
- 31億7300万
- 2014年9月30日 +15.19%
- 36億5500万
- 2014年12月31日 +72.86%
- 63億1800万
- 2015年3月31日 -50.59%
- 31億2200万
- 2015年6月30日 +62.62%
- 50億7700万
- 2015年9月30日 -39.45%
- 30億7400万
- 2015年12月31日 -15.58%
- 25億9500万
個別
- 2008年12月31日
- 24億500万
- 2009年12月31日
- -39億7000万
- 2010年12月31日
- 4億9200万
- 2011年12月31日
- -9億5100万
- 2012年12月31日
- 18億4000万
- 2013年12月31日 +102.77%
- 37億3100万
- 2014年12月31日 +70.87%
- 63億7500万
- 2015年12月31日 -57.84%
- 26億8800万
- 2016年12月31日
- -104億4800万
- 2017年12月31日
- -9億4000万
- 2018年12月31日
- -6億3200万
- 2020年2月29日 -292.56%
- -24億8100万
- 2021年2月28日 -107.98%
- -51億6000万
- 2022年2月28日
- 8億6000万
- 2023年2月28日 +140%
- 20億6400万
- 2024年2月29日 +33.33%
- 27億5200万
- 2025年2月28日 +44.08%
- 39億6500万
- 2026年2月28日 +3.63%
- 41億900万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/05/28 13:31
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 27,042 58,448 税金等調整前当期純利益又は税金等調整前中間純損失(△)(百万円) △158 5,028 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)(百万円) △299 4,113 1株当たり当期純利益又は1株当たり中間純損失(△)(円) △28.10 392.17 - #2 役員報酬(連結)
- 取締役の報酬等の総額は、基本報酬としてその職責と役位に応じて支給する固定の月額報酬、業績連動報酬として業績等に基づき支給する賞与、及び譲渡制限付株式報酬で構成されております。その構成は、固定の月額報酬を70%とし、賞与は0%~22.5%の範囲で変動(100%達成時は15%)、譲渡制限付株式報酬を15%と設定しております。また、社外取締役の報酬は、独立性の観点から業績連動報酬及び譲渡制限付株式を支給せず、固定の月額報酬のみで構成されております。2026/05/28 13:31
取締役の報酬額は、社外取締役を委員長とする任意の指名・報酬委員会にて他社水準との比較や経営内容及び役位等を踏まえ審議された後、取締役会において決定されております。なお、取締役(社外取締役を除く)の業績連動報酬は、営業利益の黒字化を前提とし、企業の収益性を測る指標となる連結営業利益及び親会社株主に帰属する当期純利益の達成度に応じて算定した上で、賞与として支給されております。
また、非金銭報酬等である譲渡制限付株式報酬は、その役位等に基づき、取締役各人に対して支給する金銭報酬債権を現物出資させる方法により、譲渡制限付株式報酬を割り当てる形で支給されております。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2027年2月期には、前期の売上不振要因のうち、主力ブランドの商品構成、フリー客数の減少、百貨店販路の売上縮小等の内的課題に対し、重点的な対策を講じてまいります。主力ブランドについては原点回帰や成功モデルの横展開、商品面ではスーツ・洋品の再強化、エントリープライス商材の開発に取り組みます。フリー客対策としては新規会員の獲得、ヴィジュアルマーチャンダイジング・接客力を強化し、チャネル面では百貨店以外の販路の開拓を促進してまいります。2026/05/28 13:31
2027年2月期通期連結業績予想につきましては、売上高600億円、営業利益21億円(本社土地一部譲渡及び本社ビル建て替えの影響を除く営業利益23億円)、経常利益20億円、親会社株主に帰属する当期純利益40億2千万円といたします。
(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境下、当社グループは、2025年4月14日に公表した中期経営計画(2026年2月期~2028年2月期)の基本方針に則り、「売上高の確保と粗利率の改善」「販売費及び一般管理費のコントロール」「商品力と販売力の強化」に取り組んでまいりました。しかしながら、当連結会計年度の前半は、市況悪化やイレギュラーな気象条件の影響を受け、売上高は前年を下回る推移となりました。後半は、気温低下に伴い重衣料が稼働し、前年を上回る水準へ回復する局面もみられましたが、通期では前年を大幅に下回る結果となりました。粗利率につきましては、売上低迷に伴う在庫超過を抑止するためセール販売を強化した結果プロパー販売比率が低下し、前年を下回りました。販売費及び一般管理費につきましては、売上不振が続く中で全社を挙げた削減努力を継続し、人的投資や新規ブランド・新店への投資を包含したうえで、前期を下回る水準に抑制いたしました。しかしながら、売上高減少及び粗利率の低下による売上総利益の減少を補うには至らず、営業利益は前年を下回る結果となりました。2026/05/28 13:31
この結果、当連結会計年度の売上高は584億4千8百万円(前年同期比3.4%減)、営業利益は12億9千8百万円(同52.2%減)、経常利益は14億3千6百万円(同49.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は41億1千3百万円(同2.7%増)となりました。
なお、当社グループは、アパレルを核とするファッション関連事業の単一セグメントでありますので、セグメント情報の記載はしておりません。 - #5 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 当該株式分割が前連結会計年度の期首に行われたと仮定した場合の1株当たり情報は、以下のとおりであります。2026/05/28 13:31
(注)潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 1株当たり純資産額 1,227円26銭 1,337円18銭 1株当たり当期純利益 117円16銭 130円72銭
(3)株式分割に伴う定款の一部変更 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2025年3月1日2026/05/28 13:31
至 2026年2月28日) 2 算定上の基礎1株当たり純資産額 3,681円79銭 1株当たり当期純利益 351円48銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式がないため記載しておりません。 1株当たり純資産額 4,011円55銭 1株当たり当期純利益 392円17銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益潜在株式がないため記載しておりません。
1 1株当たり純資産額