リース資産(純額)
連結
- 2015年9月30日
- 9億4306万
- 2016年9月30日 -10.98%
- 8億3953万
- 2017年9月30日 -8.56%
- 7億6767万
- 2018年9月30日 -7.45%
- 7億1046万
- 2019年9月30日 +12.24%
- 7億9743万
- 2020年9月30日 -15.1%
- 6億7706万
- 2021年9月30日 -3.02%
- 6億5662万
- 2022年9月30日 -52.49%
- 3億1197万
- 2023年9月30日 -23.67%
- 2億3811万
個別
- 2015年9月30日
- 9億4306万
- 2016年9月30日 -10.98%
- 8億3953万
- 2017年9月30日 -8.56%
- 7億6767万
- 2018年9月30日 -7.45%
- 7億1046万
- 2019年9月30日 +12.24%
- 7億9743万
- 2020年9月30日 -15.1%
- 6億7706万
- 2021年9月30日 -3.02%
- 6億5662万
- 2022年9月30日 -52.49%
- 3億1197万
- 2023年9月30日 -23.67%
- 2億3811万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/12/22 9:41
(1)リース資産の内容
① 有形固定資産 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/12/22 9:41
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。2023/12/22 9:41 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2023/12/22 9:41
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 機械装置及び運搬具 454千円 -千円 リース資産 3,930 - 設備解体撤去費用 616 - - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前中間連結会計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上した。2023/12/22 9:41
当社グループは、事業用の資産については管理会計上の区分に基づき、主として事業別及び工場別にグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。用途 場所 種類 減損損失(千円) 染色整理関連事業用資産 岐阜県瑞穂市 土地建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(工具、器具及び備品)リース資産無形固定資産(ソフトウエア) 44,431113,92952,8793,236202,5623,385 合計 420,426
当資産グループは、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、ロシア・ウクライナ問題に伴うエネルギー、原材料価格の異常な高騰により、継続して営業利益がマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上している。 - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~8年2023/12/22 9:41
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。 - #7 重要な特別損失の注記
- ※2 特別損失の主要項目2023/12/22 9:41
前中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 機械及び装置除却損 454千円 -千円 リース資産除却損 3,930 - 設備解体撤去費用 616 -