退職給付費用
連結
- 2008年3月31日
- 1625万
- 2009年3月31日 -36.62%
- 1029万
- 2010年3月31日 +21.08%
- 1247万
- 2011年3月31日 -23.79%
- 950万
- 2012年3月31日 +16.16%
- 1104万
- 2013年3月31日 +14.18%
- 1260万
- 2014年3月31日 -28.22%
- 904万
- 2015年3月31日 +21.15%
- 1096万
- 2016年3月31日 +19.1%
- 1305万
- 2017年3月31日 +27.01%
- 1658万
- 2018年3月31日 -18.73%
- 1347万
- 2019年3月31日 +10.31%
- 1486万
- 2020年3月31日 -40.02%
- 891万
- 2021年3月31日 -9.83%
- 804万
- 2022年3月31日 +1.67%
- 817万
- 2023年3月31日 +8.32%
- 885万
個別
- 2008年3月31日
- 1482万
- 2009年3月31日 -36.38%
- 943万
- 2010年3月31日 +28.42%
- 1211万
- 2011年3月31日 -24.97%
- 908万
- 2012年3月31日 +15.19%
- 1046万
- 2013年3月31日 +13.54%
- 1188万
- 2014年3月31日 -32.37%
- 803万
- 2015年3月31日 +27.58%
- 1025万
- 2016年3月31日 +17.13%
- 1201万
- 2017年3月31日 +30.84%
- 1571万
- 2018年3月31日 -20.78%
- 1244万
- 2019年3月31日 -3.89%
- 1196万
- 2020年3月31日 -28.08%
- 860万
- 2021年3月31日 -8.09%
- 790万
- 2022年3月31日 -0.76%
- 784万
- 2023年3月31日 +10.05%
- 863万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (5)退職給付に係る会計処理の方法2023/06/27 10:34
当社及び連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用している。
(6)重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 連結財務諸表提出会社は、確定給付型の制度として確定給付企業年金制度及び退職一時金制度を設けている。また、連結子会社1社は、確定給付型の制度として確定給付企業年金制度に加入し、連結子会社1社は、確定拠出型の制度として中小企業退職金共済制度に加入している。2023/06/27 10:34
連結財務諸表提出会社及び連結子会社1社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算している。
2.確定給付制度