建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/03/28 11:14

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	1,074千円	116千円
機械装置及び運搬具	1,608	1,385

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(本社、穂積工場)

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当中間連結会計期間(平成29年9月30日)
建物及び構築物	282,160千円	274,227千円
機械装置及び運搬具	134,739	122,936

(2)根抵当
(本社、穗積工場)

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#5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2019/03/28 11:14

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっている。2019/03/28 11:14

#7 重要な特別損失の注記

※2 特別損失の主要項目

	前中間会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物除却損	0千円	116千円
機械及び装置売却損	-	155

2019/03/28 11:14