建物（純額）

【期間】

個別

2008年3月31日
4億1866万
2009年3月31日 -2.72%
4億726万
2010年3月31日 -6.32%
3億8151万
2011年3月31日 -6.31%
3億5742万
2012年3月31日 -3.61%
3億4451万
2013年3月31日 -3.61%
3億3208万
2014年3月31日 -23.78%
2億5310万
2015年3月31日 -4.83%
2億4087万
2016年3月31日 -12.54%
2億1066万
2017年3月31日 +9.37%
2億3040万
2018年3月31日 -4.33%
2億2043万
2019年3月31日 +0.99%
2億2262万
2020年3月31日 -10.28%
1億9973万
2021年3月31日 +53.15%
3億590万
2022年3月31日 +78.4%
5億4574万
2023年3月31日 -14.46%
4億6683万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2023/06/27 10:34
#2 固定資産除却損の注記（連結）
※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物-千円0千円
機械装置及び運搬具0930
2023/06/27 10:34
#3 担保に供している資産の注記（連結）
(1)工場財団の組成
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物282,307千円176,658千円
機械装置及び運搬具144,39780,997
(2)根抵当
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物400,613千円375,755千円
機械装置及び運搬具2,780,1602,422,317
(3)個別担保
2023/06/27 10:34
#4 有形固定資産等明細表（連結）
建物の増加は、染色設備等、機械及び装置の増加は、染色設備及び公害設備等、リース資産の増加は、ボイラー設備である。2023/06/27 10:34
#5 減損損失に関する注記（連結）
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上した。
用途場所種類減損損失(千円)
染色整理関連事業用資産岐阜県瑞穂市土地建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(工具、器具及び備品)リース資産無形固定資産(ソフトウエア)44,431113,92952,8793,236202,5623,385
合計420,426
当社グループは、事業用の資産については管理会計上の区分に基づき、主として事業別及び工場別にグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。
当資産グループは、新型コロナウイルス感染症の影響が続く中、ロシア・ウクライナ問題に伴うエネルギー、原材料価格の異常な高騰により、継続して営業利益がマイナスとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上している。
2023/06/27 10:34
#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
2023/06/27 10:34