建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 3億3208万
- 2014年3月31日 -23.78%
- 2億5310万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/19 10:39 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりである。2014/06/19 10:39
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 -千円 735千円 機械装置及び運搬具 34 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。2014/06/19 10:39
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 946千円 8,255千円 機械装置及び運搬具 2,266 604 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 工場財団の組成(本社、穂積工場)2014/06/19 10:39
(2)根抵当(本社、穂積工場、笠松工場)前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 266,380千円 182,084千円 機械装置及び運搬具 151,130 115,380
(3)個別担保(穂積工場)前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 129,635千円 110,383千円 機械装置及び運搬具 43,112 39,281 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※1 保険差益による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されている。2014/06/19 10:39
国庫補助金による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されている。前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 建物 36,869千円 36,590千円 機械及び装置 22,557 22,557
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の増加は、その他設備13,207千円である。2014/06/19 10:39
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上した。2014/06/19 10:39
当社グループは、事業用の資産については管理会計上の区分に基づき、主として事業別及び工場別にグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングをおこなっている。用途 場所 種類 減損損失(千円) 事業用資産 岐阜県瑞穂市 建物及び構築物 88,618 機械装置及び運搬具 50,241
継続的に営業損失を計上しているグループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上している。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社及び国内連結子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成24年4月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更いる。
なお、この変更に伴う損益に与える影響は軽微である。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2014/06/19 10:39