建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2019/03/28 10:19

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	735千円	-千円

2019/03/28 10:19

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	8,255千円	6,840千円
機械装置及び運搬具	604	2,924

2019/03/28 10:19

#4 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団の組成(本社、穂積工場)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	182,084千円	185,572千円
機械装置及び運搬具	115,380	99,553

(2)根抵当(本社、穂積工場、笠松工場)

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	110,383千円	103,407千円
機械装置及び運搬具	39,281	47,767

(3)個別担保(穂積工場、売電債権)

2019/03/28 10:19

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 保険差益による圧縮記帳額が次のとおり取得額から控除されている。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	36,590千円	35,095千円
機械装置及び運搬具	22,557	22,557

国庫補助金等による圧縮記帳額が次のとおり取得価額から控除されている。

2019/03/28 10:19

#6 有形固定資産等明細表（連結）

建物の増加は、染色設備1,270千円、検査設備1,190千円、その他設備1,080千円である。2019/03/28 10:19

#7 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
事業用資産	岐阜県瑞穂市	建物及び構築物	88,618
		機械装置及び運搬具	50,241

当社グループは、事業用の資産については管理会計上の区分に基づき、主として事業別及び工場別にグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングをおこなっている。
継続的に営業損失を計上しているグループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上している。

2019/03/28 10:19

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2019/03/28 10:19

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2019/03/28 10:19

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用している。
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2019/03/28 10:19