無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

無形固定資産
該当事項はない。
(2)リース資産の減価償却の方法
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりである。2019/12/17 10:51

#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。

2019/12/17 10:51

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2019/12/17 10:51

#4 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
有形固定資産	93,372千円	96,948千円
無形固定資産	7,052	7,503
計	100,425	104,451

2019/12/17 10:51

#5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 2～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。

2019/12/17 10:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2019/12/17 10:51