有価証券報告書-第72期(平成31年3月1日-令和2年2月29日)
1 資産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
移動平均法に基づく原価法を採用しております。
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法を採用しております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料(表生地)
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料(副素材)
先入先出法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
移動平均法に基づく原価法を採用しております。
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法に基づく原価法を採用しております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品及び仕掛品
総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料(表生地)
移動平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料(副素材)
先入先出法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。