自重堂(3597)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 3億8792万
- 2009年6月30日 +39.18%
- 5億3992万
- 2010年6月30日 -33.84%
- 3億5721万
- 2010年12月31日 -35.71%
- 2億2964万
- 2011年3月31日 -20.88%
- 1億8170万
- 2011年6月30日 +22.11%
- 2億2187万
- 2011年9月30日 +32.22%
- 2億9336万
- 2011年12月31日 -15.19%
- 2億4880万
- 2012年3月31日 -47.02%
- 1億3180万
- 2012年6月30日 +45.02%
- 1億9115万
- 2012年9月30日 +22.83%
- 2億3479万
- 2012年12月31日 -47.49%
- 1億2328万
- 2016年6月30日 -51.22%
- 6013万
- 2018年3月31日 -98.33%
- 100万
- 2018年6月30日 -0.79%
- 99万
- 2018年9月30日 +602.2%
- 701万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 9222万
- 2019年3月31日 -12.77%
- 8045万
- 2019年6月30日 +73.13%
- 1億3928万
個別
- 2008年6月30日
- 3億8678万
- 2009年6月30日 +38.1%
- 5億3414万
- 2010年6月30日 -34.33%
- 3億5077万
- 2011年6月30日 -37.69%
- 2億1857万
- 2012年6月30日 -14.12%
- 1億8771万
- 2016年6月30日 -64.55%
- 6653万
- 2018年6月30日 +56.98%
- 1億444万
- 2019年6月30日 +5.45%
- 1億1014万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/09/29 14:51
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 21,994千円 24,111千円 計 △858,413 △941,428 繰延税金資産及び繰延税金負債(△)の純額 △391,436 △373,482 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/09/29 14:51
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 24,106千円 24,406千円 計 △858,413 △941,428 繰延税金資産及び繰延税金負債(△)の純額 △393,714 △377,854 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係注記)2025/09/29 14:51
前事業年度において、「繰延精勤資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の税効果会計注記において、「繰延税金資産」の「その他」に表示していた165,192千円は、「棚卸資産評価損」111,122千円、「その他」54,070千円として組み替えております。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係注記)2025/09/29 14:51
前連結会計年度において、「繰延税金資産」の「その他」に含めていた「棚卸資産評価損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の税効果会計関係注記において、「繰延税金資産」の「その他」に表示していた165,141千円は、「棚卸資産評価損」111,122千円、「その他」54,019千円として組み替えております。