固定資産
連結
- 2019年6月30日
- 101億6122万
- 2020年6月30日 -3.56%
- 97億9962万
個別
- 2019年6月30日
- 104億6465万
- 2020年6月30日 -3.35%
- 101億1414万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/09/30 10:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2020/09/30 10:26
主として、社用車(有形固定資産「その他」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/30 10:26 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/09/30 10:26前連結会計年度
(自 2018年7月1日
至 2019年6月30日)当連結会計年度
(自 2019年7月1日
至 2020年6月30日)その他 8千円 -千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2020/09/30 10:26前連結会計年度
(自 2018年7月1日
至 2019年6月30日)当連結会計年度
(自 2019年7月1日
至 2020年6月30日)建物及び構築物 15,067千円 -千円 その他 - 0 計 15,067 0 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/09/30 10:26 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/09/30 10:26
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は28,404百万円となり、前連結会計年度末に比べ314百万円減少いたしました。これは主に、現金及び預金が1,557百万円、商品及び製品が1,515百万円増加したことと、受取手形及び売掛金が607百万円、原材料及び貯蔵品が1,759百万円、流動資産その他が1,021百万円減少したことなどによるものであります。2020/09/30 10:26
固定資産は9,799百万円となり、前連結会計年度末に比べ361百万円減少いたしました。これは主に、繰延税金資産が106百万円、投資その他の資産その他が184百万円増加したことと、投資有価証券が534百万円減少したことなどによるものであります。
流動負債は5,044百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,107百万円減少いたしました。これは主に、短期借入金が2,500百万円増加したことと、支払手形及び買掛金が3,280百万円、未払法人税等が232百万円減少したことなどによるものであります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/09/30 10:26
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2020/09/30 10:26
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15~50年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/30 10:26