無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 2億6109万
- 2018年3月31日 +11.54%
- 2億9121万
個別
- 2017年3月31日
- 1億75万
- 2018年3月31日 -10.84%
- 8982万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/28 11:21 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産2018/06/28 11:21
(2) 経緯場所 用途 種類 減損損失 東京都台東区 営業設備 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・その他(有形固定資産)・その他(無形固定資産) 8,081千円 京都府京都市 遊休資産 その他(有形固定資産) 0千円
当連結会計年度において、東京都台東区の営業設備について、継続的に営業損失を計上しており、将来において投資額の回収が見込めないため、また、遊休資産は事業の用に供する具体的な計画が存在しないため、いずれも帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #3 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資については、主として生産設備の増強、販売体制の整備・拡充などを目的とした設備投資を継続的に実施しております。2018/06/28 11:21
当連結会計年度の設備投資の総額は459,737千円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、次のとおりであります。なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
(1) 日本 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
在外連結子会社
土地使用権について、均等償却を行っております。2018/06/28 11:21