有価証券報告書
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」14,160千円、「その他」6,073千円は、「その他」20,233千円として組替えております。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することにいたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた6,242千円は、「租税公課」2,509千円、「その他」3,733千円として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「補助金収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「補助金収入」14,160千円、「その他」6,073千円は、「その他」20,233千円として組替えております。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「租税公課」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することにいたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた6,242千円は、「租税公課」2,509千円、「その他」3,733千円として組替えております。