商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 11億755万
- 2010年3月31日 -5.29%
- 10億4898万
- 2011年3月31日 +7.49%
- 11億2751万
- 2012年3月31日 +6.27%
- 11億9824万
- 2013年3月31日 -13.18%
- 10億4033万
- 2014年3月31日 -0.55%
- 10億3461万
- 2015年3月31日 +24.33%
- 12億8631万
- 2016年3月31日 +1.04%
- 12億9974万
- 2017年3月31日 -19.02%
- 10億5254万
- 2018年3月31日 +1.32%
- 10億6643万
- 2019年3月31日 +8.93%
- 11億6170万
- 2020年3月31日 +23.77%
- 14億3784万
- 2021年3月31日 -56.57%
- 6億2448万
個別
- 2009年3月31日
- 10億3874万
- 2010年3月31日 -5.72%
- 9億7932万
- 2011年3月31日 +8.65%
- 10億6399万
- 2012年3月31日 +2.37%
- 10億8924万
- 2013年3月31日 -10.55%
- 9億7434万
- 2014年3月31日 +2.07%
- 9億9452万
- 2015年3月31日 +23.11%
- 12億2435万
- 2016年3月31日 -3.07%
- 11億8680万
- 2017年3月31日 -18.02%
- 9億7298万
- 2018年3月31日 +0.14%
- 9億7430万
- 2019年3月31日 +0.24%
- 9億7660万
- 2020年3月31日 +28.92%
- 12億5903万
- 2021年3月31日 -62.17%
- 4億7629万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 9:16 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 財政状態2021/06/30 9:16
当連結会計年度末における財政状態につきましては、総資産は前連結会計年度末に比べて1,265百万円減少し、10,772百万円となりました。これは主に、商品及び製品が813百万円、受取手形及び売掛金が325百万円、原材料及び貯蔵品が239百万円、建物及び構築物が228百万円、電子記録債権が212百万円それぞれ減少し、現金及び預金が510百万円増加したこと等によるものです。
負債は、前連結会計年度末に比べて669百万円減少し、3,005百万円となりました。これは主に、電子記録債務が311百万円、短期借入金が307百万円、買掛金が156百万円それぞれ減少し、資産除去債務が134百万円増加したこと等によるものです。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2021/06/30 9:16
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3 たな卸資産の評価基準及び評価方法2021/06/30 9:16
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)