パナホーム（1924）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 28億8000万
- 2009年3月31日 -2.5%
- 28億800万
- 2010年3月31日 +1.67%
- 28億5500万
- 2011年3月31日 +17.55%
- 33億5600万
- 2012年3月31日 +18.15%
- 39億6500万
- 2013年3月31日 -3.18%
- 38億3900万
- 2014年3月31日 -8.49%
- 35億1300万
- 2015年3月31日 +9.65%
- 38億5200万
- 2016年3月31日 -3.84%
- 37億400万
- 2017年3月31日 -10.18%
- 33億2700万
個別
- 2008年3月31日
- 25億7600万
- 2009年3月31日 -3.57%
- 24億8400万
- 2010年3月31日 +4.51%
- 25億9600万
- 2011年3月31日 +21.73%
- 31億6000万
- 2012年3月31日 +21.3%
- 38億3300万
- 2013年3月31日 -1.88%
- 37億6100万
- 2014年3月31日 -8.91%
- 34億2600万
- 2015年3月31日 +9.81%
- 37億6200万
- 2016年3月31日 -5%
- 35億7400万
- 2017年3月31日 -10.02%
- 32億1600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/06/23 15:22 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～8年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/23 15:22
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
