- 1924
- 2017/09/26
- 時価
- 2016億円
- PER 予
- 24.49倍
- 2010年以降
- 10.05-45.35倍
(2010-2017年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.58-1.18倍
(2010-2017年) - 配当
- 1.76%
- ROE 予
- 5.5%
- ROA 予
- 2.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
パナホーム(1924)の経常利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 94億200万
- 2009年3月31日 +1.67%
- 95億5900万
- 2009年12月31日 -94.8%
- 4億9700万
- 2010年3月31日 +934.41%
- 51億4100万
- 2010年6月30日
- -30億6500万
- 2010年9月30日
- 32億1300万
- 2010年12月31日 +13.85%
- 36億5800万
- 2011年3月31日 +122.12%
- 81億2500万
- 2011年6月30日
- -8億6300万
- 2011年9月30日
- 50億6600万
- 2011年12月31日 +4.95%
- 53億1700万
- 2012年3月31日 +104.65%
- 108億8100万
- 2012年6月30日
- -20億100万
- 2012年9月30日
- 29億4600万
- 2012年12月31日 +16.56%
- 34億3400万
- 2013年3月31日 +238.18%
- 116億1300万
- 2013年6月30日
- -11億7600万
- 2013年9月30日
- 55億400万
- 2013年12月31日 +31.03%
- 72億1200万
- 2014年3月31日 +105.68%
- 148億3400万
- 2014年6月30日
- -1600万
- 2014年9月30日
- 45億1200万
- 2014年12月31日 +29.1%
- 58億2500万
- 2015年3月31日 +123.23%
- 130億300万
- 2015年6月30日
- -19億700万
- 2015年9月30日
- 45億6600万
- 2015年12月31日 +53.72%
- 70億1900万
- 2016年3月31日 +126.04%
- 158億6600万
- 2016年6月30日
- -27億4500万
- 2016年9月30日
- 14億8200万
- 2016年12月31日 +80.5%
- 26億7500万
- 2017年3月31日 +334.84%
- 116億3200万
- 2017年6月30日
- -43億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 87億8900万
- 2009年3月31日 +8.65%
- 95億4900万
- 2010年3月31日 -44.23%
- 53億2500万
- 2011年3月31日 +41.09%
- 75億1300万
- 2012年3月31日 +36.36%
- 102億4500万
- 2013年3月31日 -0.66%
- 101億7700万
- 2014年3月31日 +25.45%
- 127億6700万
- 2015年3月31日 -14.6%
- 109億300万
- 2016年3月31日 +15.42%
- 125億8400万
- 2017年3月31日 -13.89%
- 108億3600万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 台湾では、マンション建設請負物件の受注を獲得するとともに、ショウルームを活用し請負物件のインフィル提案により拡販を図りました。マレーシアでは、HILLPARKプロジェクトやAMANプロジェクトにて、短工期・優れた防水性のW-PC構法(壁式プレキャストコンクリート)による住宅の建設を進めました。また、インドネシアにおいては、現地ディベロッパーと住宅事業展開を目的にしたSPC事業開始について合意し、今後新規事業として本格的に着手してまいります。2017/06/23 15:22
以上の結果、連結累計期間の経営成績につきましては、売上高は、3,596億7百万円(前年同期比1.9%増)となりました。利益につきましては、費用の合理化を図る一方、先行投資を進めた結果、営業利益は118億4千8百万円(同25.3%減)、経常利益は116億3千2百万円(同26.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は75億5千9百万円(同24.8%減)となりました。
(2)キャッシュ・フロー - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 営業利益は、118億4千8百万円(同25.3%減)、営業利益率は3.3%となりました。売上構成変化による粗利益額の減少等により、売上原価率は前期に比べ0.4ポイント上昇の77.3%、販売費及び一般管理費は昇給に加え、経営基盤強化のために人の採用や設計システム開発等先行投資を進めた結果、前期に比べ41億9千5百万円増の698億2千9百万円となりました。2017/06/23 15:22
経常利益は116億3千2百万円(同26.7%減)、税金等調整前当期純利益は114億8千万円(同27.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は75億5千9百万円(同24.8%減)となりました。