- 1924
- 2017/09/26
- 時価
- 2016億円
- PER 予
- 24.49倍
- 2010年以降
- 10.05-45.35倍
(2010-2017年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.57-1.18倍
(2010-2017年) - 配当
- 1.76%
- ROE 予
- 5.5%
- ROA 予
- 2.96%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
パナホーム(1924)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3000万
- 2010年3月31日 -50%
- 1500万
- 2011年3月31日 +233.33%
- 5000万
- 2012年3月31日 -36%
- 3200万
- 2013年3月31日 +31.25%
- 4200万
- 2014年3月31日 +14.29%
- 4800万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 4200万
- 2016年3月31日 +47.62%
- 6200万
- 2017年3月31日 -25.81%
- 4600万
個別
- 2008年3月31日
- 5100万
- 2009年3月31日 -41.18%
- 3000万
- 2010年3月31日 -50%
- 1500万
- 2011年3月31日 +233.33%
- 5000万
- 2012年3月31日 -36%
- 3200万
- 2013年3月31日 +31.25%
- 4200万
- 2014年3月31日 +14.29%
- 4800万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 4200万
- 2016年3月31日 +47.62%
- 6200万
- 2017年3月31日 -25.81%
- 4600万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 成工事支出金、分譲用建物、分譲用土地
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(2)製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2017/06/23 15:22 - #2 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
ロ デリバティブ
時価法
ハ たな卸資産
(イ)未成工事支出金、販売用不動産
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)
(ロ)製品、仕掛品、原材料、貯蔵品
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。)2017/06/23 15:22