ソフトウエア
個別
- 2018年3月31日
- 550万
- 2019年3月31日 +107.18%
- 1140万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置 7~12年
無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 10:30 - #2 固定資産処分損の注記
- ※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2019/06/27 10:30
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当連結会計年度(自 平成30年4月1日至 平成31年3月31日) リース資産(有形固定資産)(除却) 598 - ソフトウエア (除却) - 807 撤去費用 - 1,571 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.「機械及び装置」の「当期増加額」の主なものは、西部事業所のボイラー設置工事であります。2019/06/27 10:30
4.「ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは、販売管理システムの改修であります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 10:30
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)2019/06/27 10:30
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 2~12年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 10:30