ウッドワン(7898)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 22億5500万
- 2009年3月31日 -75.39%
- 5億5500万
- 2010年3月31日 +21.98%
- 6億7700万
- 2011年3月31日 -22.3%
- 5億2600万
- 2012年3月31日 +11.03%
- 5億8400万
- 2013年3月31日 -27.4%
- 4億2400万
- 2014年3月31日 +16.98%
- 4億9600万
- 2015年3月31日 +12.1%
- 5億5600万
- 2016年3月31日 -9.71%
- 5億200万
- 2017年3月31日 -8.57%
- 4億5900万
- 2018年3月31日 +94.55%
- 8億9300万
- 2019年3月31日 -34.94%
- 5億8100万
- 2020年3月31日 +18.93%
- 6億9100万
- 2021年3月31日 +22.72%
- 8億4800万
- 2022年3月31日 +0.59%
- 8億5300万
- 2023年3月31日 -4.1%
- 8億1800万
- 2024年3月31日 -5.99%
- 7億6900万
- 2025年3月31日 -15.6%
- 6億4900万
個別
- 2008年3月31日
- 4億8100万
- 2009年3月31日 -8.94%
- 4億3800万
- 2010年3月31日 +26.48%
- 5億5400万
- 2011年3月31日 -11.37%
- 4億9100万
- 2012年3月31日 -7.94%
- 4億5200万
- 2013年3月31日 -20.58%
- 3億5900万
- 2014年3月31日 +35.38%
- 4億8600万
- 2015年3月31日 -5.14%
- 4億6100万
- 2016年3月31日 -4.56%
- 4億4000万
- 2017年3月31日 -6.82%
- 4億1000万
- 2018年3月31日 -6.34%
- 3億8400万
- 2019年3月31日 +46.35%
- 5億6200万
- 2020年3月31日 +20.64%
- 6億7800万
- 2021年3月31日 +21.24%
- 8億2200万
- 2022年3月31日 -0.24%
- 8億2000万
- 2023年3月31日 -2.8%
- 7億9700万
- 2024年3月31日 -5.14%
- 7億5600万
- 2025年3月31日 -14.95%
- 6億4300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウェアです。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりです。
2.オペレーティング・リース取引(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
2025/06/23 10:22前連結会計年度
(2024年3月31日)当連結会計年度
(2025年3月31日)1年内 201百万円 14百万円 1年超 11 19 合計 212 34 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法によっています。2025/06/23 10:22 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/23 10:22
当社グループは、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分を基本として資産をグルーピングしています。使用見込みのない遊休資産、美術品は個別にグルーピングしています。この遊休資産に関して、正味売却価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を特別損失に計上しています。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 本社 広島県廿日市市 遊休資産 機械装置 0 無形固定資産(電話加入権) 21 美術品 美術品等 18 計 39
美術品については、美術専門家等の第三者より入手した価格に基づき算定した価格を回収可能価額とし、そのうち帳簿価額に対して著しい下落をしている美術品について回収可能価額まで減額し、特別損失に計上しています。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備と構築物については、主として定額法を採用しています。なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法によっています。2025/06/23 10:22
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、耐用年数について当社及び国内連結子会社は、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっていますが、海外連結子会社は所在地国の会計基準の規定に基づく方法によっています。また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備と構築物については定額法を採用しています。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間で均等償却する方法によっています。2025/06/23 10:22
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。