南海プライウッド(7887)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 18億5841万
- 2009年3月31日 -11.11%
- 16億5192万
- 2010年3月31日 -6.69%
- 15億4133万
- 2011年3月31日 -33%
- 10億3263万
- 2012年3月31日 -6.3%
- 9億6759万
- 2013年3月31日 -4.38%
- 9億2520万
- 2014年3月31日 -2.76%
- 8億9971万
- 2015年3月31日 -4.85%
- 8億5604万
- 2016年3月31日 +2.11%
- 8億7414万
- 2017年3月31日 +8.16%
- 9億4545万
- 2018年3月31日 -4%
- 9億763万
- 2019年3月31日 +1.07%
- 9億1734万
- 2020年3月31日 +28.86%
- 11億8211万
- 2021年3月31日 +6.03%
- 12億5334万
- 2022年3月31日 +4.6%
- 13億1105万
- 2023年3月31日 +43.53%
- 18億8174万
- 2024年3月31日 -3.38%
- 18億1810万
- 2025年3月31日 -3.98%
- 17億4573万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2025/06/26 10:34
主として、一般管工事関連事業における製造用設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/26 10:34 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 956千円 541千円 機械装置及び運搬具 455 138 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 借入金および輸入資材の関税・消費税の納期限延長に関して、担保に供されている資産は、次のとおりであります。2025/06/26 10:34
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 287,889千円 269,399千円 土地 1,016,617 1,016,617
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 収用等に伴う補助金の受入れにより有形固定資産の取得原価から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/26 10:34
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 439,937千円 439,937千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)2025/06/26 10:34
当社グループは、事業用資産については、事業区分をもとに、独立したキャッシュ・フローを生み出す単位ごとに資産のグルーピングを行っています。場所 用途 種類 フランス共和国 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及 び備品、建設仮勘定、ソフトウエア
上記の資産グループについては、事業用固定資産の収益性が低下したこと等により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(642,289千円)として特別損失に計上しております。なお、当該資産グループの回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値により測定しており、公正価値は第三者への売却見込額を基礎として算定しております。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産2025/06/26 10:34
主として定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産及び投資不動産2025/06/26 10:34
定率法(ただし、2000年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。