建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産及び投資不動産
定率法(ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械装置 8年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/06/24 14:51

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地投資不動産	340千円3,8333872	-千円331--
計	5,050	331

2016/06/24 14:51

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	701千円	78千円
機械装置及び運搬具	1,824	3,051

2016/06/24 14:51

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 借入金及び輸入資材の関税・消費税の納期限延長に関して、担保に供されている資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	367,863	424,642
土地	1,016,617	1,016,617

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/24 14:51

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期増加額」のうち主なものは次のとおりです。

機械及び装置	収納材生産設備		75,099千円
建物及び構築物	耐震工事		66,620

2.「当期減少額」のうち主なものは次のとおりです。

2016/06/24 14:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産
主として定率法(ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/06/24 14:51