有価証券報告書-第61期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
- 【提出】
- 2014/06/25 10:58
- 【資料】
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- 【項目】
- 119項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産及び投資不動産
主として定率法(ただし、平成12年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法