- 7820
- 2026/08/28
- 時価
- 178億円
- PER 予
- 17.98倍
- 2010年以降
- 赤字-51.74倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.53-3.41倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.06%
- ROE 予
- 2.81%
- ROA 予
- 2.11%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニホンフラッシュ(7820)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 1816万
- 2014年3月31日 -10.42%
- 1627万
- 2015年3月31日 +2.05%
- 1660万
- 2016年3月31日 -0.42%
- 1653万
- 2017年3月31日 +8%
- 1786万
- 2018年3月31日 +214.86%
- 5623万
- 2019年3月31日 +47.3%
- 8283万
- 2020年3月31日 -5.49%
- 7828万
- 2021年3月31日 -0.75%
- 7769万
- 2022年3月31日 +19.96%
- 9320万
- 2023年3月31日 +33.85%
- 1億2474万
- 2024年3月31日 +49.98%
- 1億8709万
- 2025年3月31日 -57.1%
- 8026万
- 2026年3月31日 -62.19%
- 3034万
個別
- 2008年3月31日
- 3433万
- 2009年3月31日 +2.02%
- 3502万
- 2010年3月31日 -16.18%
- 2935万
- 2011年3月31日 -11.84%
- 2588万
- 2012年3月31日 +5.13%
- 2720万
- 2013年3月31日 -33.24%
- 1816万
- 2014年3月31日 -10.42%
- 1627万
- 2015年3月31日 +2.05%
- 1660万
- 2016年3月31日 -0.42%
- 1653万
- 2017年3月31日 +8%
- 1786万
- 2018年3月31日 -25.57%
- 1329万
- 2019年3月31日 +4.2%
- 1385万
- 2020年3月31日 -4.29%
- 1325万
- 2021年3月31日 +16.43%
- 1543万
- 2022年3月31日 -7.83%
- 1422万
- 2023年3月31日 -2.84%
- 1382万
- 2024年3月31日 +8.75%
- 1503万
- 2025年3月31日 +1.22%
- 1521万
- 2026年3月31日 -52.94%
- 716万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は次のとおりであります。2026/06/26 14:12
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/26 14:12
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 144,181 146,335 研究開発費 80,264 30,346 貸倒引当金繰入額 255,417 70,159 - #3 研究開発活動
- 加えて、特許や技術ノウハウなどの知的財産を重要な経営資産と位置づけ、その管理強化にも努めております。2026/06/26 14:12
なお、当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、日本7,161千円、中国で23,185千円、その総額は30,346千円となっております。主な活動は次のとおりです。
(日本の研究開発の成果) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資金状況は、営業活動によるキャッシュ・フローが17億45百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローが3億35百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローが5億40百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前連結会計年度末から9億58百万円増加し、55億91百万円となっております。2026/06/26 14:12
当社グループでは製品製造のための原材料の調達、経費等の支払いを始めとした運転資金のほか、安定した製品の生産を行うための設備投資資金、新製品開発を行う研究開発費等の資金需要がありますが、基本的には海外子会社を含めた設備投資資金、国内における運転資金については自己資金により充当し、海外子会社における運転資金については国内、海外との金利差、為替リスク等を総合的に検討し、現地金融機関を含め、有利な金融機関の利用を適宜行っております。
⑤ 経営方針・経営戦略、経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等