建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17～47年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/05/22 15:03

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	7,803千円2,025	-千円158
その他	503	289

2015/05/22 15:03

#3 設備投資等の概要

日本においては、生産性向上のため、本社工場の機械設備を中心に17,562千円の設備投資を実施しました。
中国においては、連結子会社である日門(江西)建材有限公司の建物及び構築物、機械設備を中心に666,328千円の設備投資を実施しました。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2015/05/22 15:03

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、5,191百万円となり、前連結会計年度末に比べ830百万円増加いたしました。主な要因は、建物及び構築物が577百万円増加し、機械装置及び運搬具が337百万円増加したことによるものです。
(流動負債)

2015/05/22 15:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
また、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～47年
機械装置及び運搬具 2年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/05/22 15:03