	前事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
修繕費への振替高	1,419千円	-千円
建物附属設備への振替高	-千円	150千円

2016/06/24 13:07

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17～47年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/24 13:07

#3 設備投資等の概要

日本においては、本社工場の機械設備を中心に89,549千円の設備投資を実施しました。
中国においては、連結子会社の建物及び構築物、機械設備を中心に407,215千円の設備投資を実施しました。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。

2016/06/24 13:07

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
また、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～47年
機械装置及び運搬具 2年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/24 13:07