固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 77億927万
- 2019年3月31日 -1.52%
- 75億9210万
個別
- 2018年3月31日
- 65億7351万
- 2019年3月31日 -2.96%
- 63億7923万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2019/06/20 13:16
(2)有形固定資産
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17~47年
機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/20 13:16 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2019/06/20 13:16前連結会計年度
(自 2017年4月1日
至 2018年3月31日)当連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)機械装置及び運搬具 -千円 1,194千円 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2019/06/20 13:16
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/20 13:16
- #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/20 13:16
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) その他有価証券評価差額金 345,774 263,063 固定資産圧縮積立金 4,656 5,347 繰延税金負債合計 350,430 268,410
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/20 13:16
投資活動により減少した資金は53百万円となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出885百万円、有価証券の取得による支出501百万円、有価証券の売却及び償却による収入1,420百万円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/06/20 13:16
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法を採用しております。2019/06/20 13:16
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
また、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。
建物及び構築物 6年~47年
機械装置及び運搬具 2年~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/20 13:16