無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用し、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
また、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～47年
機械装置及び運搬具 2年～10年2022/06/23 15:11

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2022/06/23 15:11

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置 8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2022/06/23 15:11