建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5585億100万
- 2009年3月31日 +1.7%
- 5679億7000万
- 2010年3月31日 -0.42%
- 5656億200万
- 2011年3月31日 +1.87%
- 5761億5900万
- 2012年3月31日 +3.53%
- 5964億9700万
- 2013年3月31日 +2.26%
- 6099億9200万
- 2014年3月31日 +3.07%
- 6287億4800万
- 2015年3月31日 +5.36%
- 6624億4700万
- 2016年3月31日 -2%
- 6492億1800万
- 2017年3月31日 +0.85%
- 6547億3000万
- 2018年3月31日 +1.06%
- 6616億4000万
- 2019年3月31日 +0.05%
- 6620億100万
- 2020年3月31日 +1.27%
- 6704億
- 2021年3月31日 +2.29%
- 6857億7900万
- 2022年3月31日 +3.53%
- 7099億8200万
- 2023年3月31日 +5.07%
- 7460億700万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。2023/06/29 14:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 433 百万円 227 百万円 機械装置及び運搬具 702 651 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※8 直接減額方式による圧縮記帳の実施額は次のとおりです。2023/06/29 14:00
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 64 百万円 機械装置及び運搬具 11 23 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている資産グループや時価の下落が著しい遊休資産等を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に3,418百万円計上しています。2023/06/29 14:00
その内訳は、建物及び構築物377百万円、機械装置及び運搬具1,873百万円、工具、器具及び備品38百万円、土地1,046百万円、その他83百万円です。なお、このうち450百万円は特別損失の事業構造改善費用に含めて計上しています。
回収可能価額が正味売却価額の場合には、不動産鑑定評価基準等に基づき評価しています。回収可能価額が使用価値の場合には、将来キャッシュ・フローを4.7%で割り引いて算出しています。なお、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスの場合は、回収可能価額を零としています。