建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 461億8700万
- 2009年3月31日 -41.85%
- 268億6000万
- 2010年3月31日 +145.54%
- 659億5300万
- 2011年3月31日 +46.96%
- 969億2200万
- 2012年3月31日 -57.28%
- 414億700万
- 2013年3月31日 +68.86%
- 699億1800万
- 2014年3月31日 +31.71%
- 920億9100万
- 2015年3月31日 -55.79%
- 407億900万
- 2016年3月31日 -65.7%
- 139億6300万
- 2017年3月31日 +71.11%
- 238億9200万
- 2018年3月31日 +48.12%
- 353億8900万
- 2019年3月31日 -5.61%
- 334億400万
- 2020年3月31日 +74.35%
- 582億4100万
- 2021年3月31日 +36.12%
- 792億7900万
- 2022年3月31日 +18.68%
- 940億9100万
- 2023年3月31日 -53.62%
- 436億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 382億8800万
- 2009年3月31日 -95.06%
- 18億9300万
- 2010年3月31日 +82.99%
- 34億6400万
- 2011年3月31日 -49.94%
- 17億3400万
- 2012年3月31日 -79.93%
- 3億4800万
- 2013年3月31日 +13.22%
- 3億9400万
- 2014年3月31日 +0.76%
- 3億9700万
- 2015年3月31日 -3.53%
- 3億8300万
- 2016年3月31日 +60.84%
- 6億1600万
- 2017年3月31日 -69.16%
- 1億9000万
- 2018年3月31日 +48.95%
- 2億8300万
- 2019年3月31日 +18.02%
- 3億3400万
- 2020年3月31日 -7.49%
- 3億900万
- 2021年3月31日 +47.25%
- 4億5500万
- 2022年3月31日 +52.53%
- 6億9400万
- 2023年3月31日 -73.78%
- 1億8200万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、生産設備の停止を決定したこと等に伴い、当該資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,918百万円計上しています。2023/06/29 14:00
その内訳は、建物及び構築物1,012百万円、機械装置及び運搬具374百万円、工具、器具及び備品3百万円、土地15百万円、リース資産331百万円、建設仮勘定179百万円、その他1百万円です。なお、このうち546百万円は特別損失の事業構造改善費用に、1,371百万円は特別損失のその他に含めて計上しています。
回収可能価額が正味売却価額の場合には、不動産鑑定評価基準等に基づき評価しています。回収可能価額が使用価値の場合には、将来キャッシュ・フローを4.6%で割り引いて算出しています。なお、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスの場合は、回収可能価額を零としています。