三菱製紙（3864）の売上高 - 紙・パルプ事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1574億2400万
- 2013年6月30日 -75.67%
- 383億600万
- 2013年9月30日 +102.89%
- 777億2000万
- 2013年12月31日 +53.24%
- 1191億200万
- 2014年3月31日 +35.73%
- 1616億5700万
- 2014年6月30日 -74.91%
- 405億5600万
- 2014年9月30日 +100.95%
- 814億9600万
- 2014年12月31日 +51.3%
- 1233億400万
- 2015年3月31日 +34.18%
- 1654億4900万
- 2015年6月30日 -75.71%
- 401億8700万
- 2015年9月30日 +101.85%
- 811億1800万
- 2015年12月31日 +51.48%
- 1228億7400万
- 2016年3月31日 +33.73%
- 1643億1900万
- 2016年6月30日 -76.56%
- 385億2100万
- 2016年9月30日 +95.84%
- 754億4000万
- 2016年12月31日 +49.12%
- 1124億9500万
- 2017年3月31日 +33.72%
- 1504億2800万
- 2017年6月30日 -75.23%
- 372億5400万
- 2017年9月30日 +100.44%
- 746億7300万
- 2017年12月31日 +51.98%
- 1134億9000万
- 2018年3月31日 +34.13%
- 1522億2000万
- 2018年6月30日 -74.44%
- 389億
- 2018年9月30日 +98.23%
- 771億1100万
- 2018年12月31日 +51.92%
- 1171億4500万
- 2019年3月31日 +33.83%
- 1567億8000万
- 2019年6月30日 -76.22%
- 372億8300万
- 2019年9月30日 +97.68%
- 737億200万
- 2019年12月31日 +49.27%
- 1100億1300万
- 2020年3月31日 +33.09%
- 1464億1300万
- 2020年6月30日 -78.18%
- 319億5200万
- 2020年9月30日 +92.12%
- 613億8500万
- 2020年12月31日 +50.89%
- 926億2300万
- 2021年3月31日 +35.32%
- 1253億4000万
- 2021年6月30日 -74.84%
- 315億3800万
- 2021年9月30日 +105.19%
- 647億1400万
- 2021年12月31日 +53.46%
- 993億1000万
- 2022年3月31日 +36.93%
- 1359億8600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/27 15:32
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 88,400 175,942 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 311 8,203 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「機能商品事業」は情報・特殊紙製品群、機能性材料等の製品群、写真感光材料、インクジェット用紙等の製品群、「紙素材事業」は印刷用紙、パルプ等の製品群を取り扱う事業を遂行しております。2025/06/27 15:32
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/27 15:32
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の100分の10以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/27 15:32 - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/27 15:32 - #6 役員報酬（連結）
- なお、2025年4月以降は以下のとおり「業績連動株式交付ポイント」算定方法の変更を行っております。2025/06/27 15:32
業績連動株式交付ポイント:役位別株式報酬基準額×0.25×連結売上高に係る業績連動係数(※4)÷本信託による当社株式の平均取得価格(※3)+役位別株式報酬基準額×0.25×連結営業利益に係る業績連動係数(※4)÷本信託による当社株式の平均取得価格(※3)
※3本信託延長後の当社株式の平均取得価格とします。 - #7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- (※1)重要な子会社とは、連結子会社をいい、当社の場合には事業報告に「当社の重要な子会社」として記載している会社をいいます。2025/06/27 15:32
(※2)当社グループを主要な取引先とする者とは、当社グループから、その者の直近事業年度における連結売上高の5%を超える金額の支払いを受領している者をいいます。
(※3)当社の主要な取引先とは、当社に対して、当社の直近事業年度における連結売上高の5%を超える金額の支払いを行っている取引先をいいます。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ○ 経営数値目標2025/06/27 15:32
<前提条件>為替:145円/US$、原油価格(ドバイ):70US$/バレル、連結指標 目標値(2028年3月期) 売上高 2,500億円 営業利益 200億円
石炭価格(豪州):100US$/トン - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループでは昨年度に基幹システムを刷新しましたが、さらにデジタル化を推進し、業務効率化や作業安全強化のみならず、企業価値向上に資するDXにも取り組んでまいります。2025/06/27 15:32
これらの結果、当期の連結売上高は1,759億4千2百万円(前期比9.1%減)となりました。
損益面では、国内製品の価格改定効果やコストダウン効果はありましたが、欧州圏での市況低迷の継続や数量減等により、連結営業利益は45億6千7百万円(前期は連結営業利益54億1千万円)、連結経常利益は45億4千8百万円(前期は連結経常利益70億9千8百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は43億4千3百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純利益41億7千万円)となりました。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 各科目に含まれている関係会社に対するものは、次のとおりであります。2025/06/27 15:32
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 68,135 百万円 72,956 百万円 売上原価、販売費及び一般管理費 19,338 百万円 11,359 百万円 - #11 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/27 15:32
前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計固定資産合計流動負債合計固定負債合計純資産合計売上高税引前当期純利益当期純利益 12,5065,1943,57893113,19017,6552,0341,465 13,6154,9743,56825414,76616,6772,1941,579 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 15:32
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
