建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物
定額法

2017/06/27 14:18

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
機械装置及び運搬具	137百万円	105百万円
建物及び構築物	9百万円	55百万円

2017/06/27 14:18

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保資産

	前連結会計年度(平成28年3月31日)		当連結会計年度(平成29年3月31日)
建物及び構築物	12,010百万円	(12,010)百万円	11,211百万円	(11,211)百万円
機械装置及び運搬具	24,651百万円	(23,636)百万円	21,415百万円	(20,400)百万円

担保付債務

2017/06/27 14:18

#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業用資産については主として生産拠点である工場単位、遊休資産について個別物件単位でグルーピングをしております。
製造設備の休止の決定並びに処分予定の資産につきまして、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地および建物については不動産鑑定評価額をもとに評価し、その他の資産については帳簿価額を備忘価額まで減額しております。
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)

2017/06/27 14:18

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数

建物及び構築物	31～47年
機械装置及び運搬具	12年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2017/06/27 14:18