有価証券報告書-第151期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、建物以外の有形固定資産については、本社、研究所その他において定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、建物以外の有形固定資産については、本社、研究所その他において定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。