北越コーポレーション(3865)の役員賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億400万
- 2009年3月31日 -5.77%
- 9800万
- 2010年3月31日 +28.57%
- 1億2600万
- 2011年3月31日 -25.4%
- 9400万
- 2012年3月31日 +23.4%
- 1億1600万
- 2013年3月31日 +6.03%
- 1億2300万
- 2014年3月31日 -4.07%
- 1億1800万
- 2015年3月31日 -8.47%
- 1億800万
- 2016年3月31日 +9.26%
- 1億1800万
- 2017年3月31日 +43.22%
- 1億6900万
- 2018年3月31日 -44.38%
- 9400万
- 2019年3月31日 +1.06%
- 9500万
- 2020年3月31日 -1.05%
- 9400万
- 2021年3月31日 -15.96%
- 7900万
- 2022年3月31日 -17.72%
- 6500万
- 2023年3月31日 -4.62%
- 6200万
- 2024年3月31日 +9.68%
- 6800万
- 2025年3月31日 +5.88%
- 7200万
- 2026年3月31日 -1.39%
- 7100万
個別
- 2008年3月31日
- 6000万
- 2009年3月31日 -8.33%
- 5500万
- 2010年3月31日 ±0%
- 5500万
- 2011年3月31日 -5.45%
- 5200万
- 2012年3月31日 +1.92%
- 5300万
- 2013年3月31日 -11.32%
- 4700万
- 2014年3月31日 -10.64%
- 4200万
- 2015年3月31日 +19.05%
- 5000万
- 2016年3月31日 +20%
- 6000万
- 2017年3月31日 -20%
- 4800万
- 2018年3月31日 -20.83%
- 3800万
- 2019年3月31日 +21.05%
- 4600万
- 2020年3月31日 ±0%
- 4600万
- 2021年3月31日 ±0%
- 4600万
- 2022年3月31日 -30.43%
- 3200万
- 2023年3月31日 -9.38%
- 2900万
- 2024年3月31日 +27.59%
- 3700万
- 2025年3月31日 +5.41%
- 3900万
- 2026年3月31日 -15.38%
- 3300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及びその金額は次のとおりであります。2026/06/25 15:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 1,289 956 役員賞与引当金繰入額 72 71 退職給付費用 32 7 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
建物、構築物、機械及び装置
主として定額法
その他の有形固定資産
主として定率法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法2026/06/25 15:27 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/25 15:27
(単位:百万円) 賞与引当金 1,345 1,284 1,345 1,284 役員賞与引当金 39 33 39 33 環境対策引当金 89 6 11 84 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 木材
個別法
2 有価証券の評価基準及び評価方法
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
3 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、機械及び装置
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法
構築物
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降2012年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
c 2012年4月1日以降2016年3月31日までに取得したもの
定率法(200%定率法)
d 2016年4月1日以降に取得したもの
定額法
その他の有形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降2012年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
c 2012年4月1日以降に取得したもの
定率法(200%定率法)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/25 15:27