3865 北越コーポレーション

3865
2026/07/13
時価
1459億円
PER 予
28.43倍
2010年以降
4.04-57.43倍
(2010-2026年)
PBR
0.56倍
2010年以降
0.28-1.91倍
(2010-2026年)
配当 予
2.91%
ROE 予
1.99%
ROA 予
1.19%
資料
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北越コーポレーション(3865)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
1億400万
2009年3月31日 -5.77%
9800万
2010年3月31日 +28.57%
1億2600万
2011年3月31日 -25.4%
9400万
2012年3月31日 +23.4%
1億1600万
2013年3月31日 +6.03%
1億2300万
2014年3月31日 -4.07%
1億1800万
2015年3月31日 -8.47%
1億800万
2016年3月31日 +9.26%
1億1800万
2017年3月31日 +43.22%
1億6900万
2018年3月31日 -44.38%
9400万
2019年3月31日 +1.06%
9500万
2020年3月31日 -1.05%
9400万
2021年3月31日 -15.96%
7900万
2022年3月31日 -17.72%
6500万
2023年3月31日 -4.62%
6200万
2024年3月31日 +9.68%
6800万
2025年3月31日 +5.88%
7200万
2026年3月31日 -1.39%
7100万

個別

2008年3月31日
6000万
2009年3月31日 -8.33%
5500万
2010年3月31日 ±0%
5500万
2011年3月31日 -5.45%
5200万
2012年3月31日 +1.92%
5300万
2013年3月31日 -11.32%
4700万
2014年3月31日 -10.64%
4200万
2015年3月31日 +19.05%
5000万
2016年3月31日 +20%
6000万
2017年3月31日 -20%
4800万
2018年3月31日 -20.83%
3800万
2019年3月31日 +21.05%
4600万
2020年3月31日 ±0%
4600万
2021年3月31日 ±0%
4600万
2022年3月31日 -30.43%
3200万
2023年3月31日 -9.38%
2900万
2024年3月31日 +27.59%
3700万
2025年3月31日 +5.41%
3900万
2026年3月31日 -15.38%
3300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及びその金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額1,289956
役員賞与引当金繰入額7271
退職給付費用327
2026/06/25 15:27
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
建物、構築物、機械及び装置
主として定額法
その他の有形固定資産
主として定率法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法2026/06/25 15:27
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
賞与引当金1,3451,2841,3451,284
役員賞与引当金39333933
環境対策引当金8961184
2026/06/25 15:27
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
木材
個別法
2 有価証券の評価基準及び評価方法
(1) 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
(2) その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
3 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、機械及び装置
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定額法
b 2007年4月1日以降に取得したもの
定額法
構築物
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降2012年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
c 2012年4月1日以降2016年3月31日までに取得したもの
定率法(200%定率法)
d 2016年4月1日以降に取得したもの
定額法
その他の有形固定資産
a 2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
b 2007年4月1日以降2012年3月31日までに取得したもの
定率法(250%定率法)
c 2012年4月1日以降に取得したもの
定率法(200%定率法)
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2026/06/25 15:27

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