固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
該当事項はありません。

2015/06/29 10:33

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

ース資産の内容
有形固定資産
機械装置及び運搬具であります。

2015/06/29 10:33

#3 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:33

#4 固定資産処分損の注記

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

	売却損	除却損	合計
工具、器具及び備品	-	728	728
無形固定資産	2,822	-	2,822
合計	2,822	6,132	8,954

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

	売却損	除却損	合計
工具、器具及び備品	-	483	483
無形固定資産	863	-	863
合計	863	43,364	44,227

2015/06/29 10:33

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	1,006千円	999千円

2015/06/29 10:33

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/29 10:33

#7 表示方法の変更、財務諸表（連結）

2015/06/29 10:33

#8 製造原価明細書（連結）

(注)
e>前事業年度当事業年度※1他勘定へ振替高の明細は下記のとおりであります。他勘定へ振替高の明細は下記のとおりであります。

固定資産	114,508千円
販売費及び一般管理費	10,060千円
2	原価計算の方法当社は注文生産を主体としている関係上、個別原価計算制度を採用しております。直接材料費、直接労務費、直接経費については、製造の実際支出額であり、間接費については予定額(直接費の比率)をもって配賦しております。	原価計算の方法同左

2原価計算の方法
当社は注文生産を主体としている関係上、個別原価計算制度を採用しております。直接材料費、直接労務費、直接経費については、製造の実際支出額であり、間接費については予定額(直接費の比率)をもって配賦しております。原価計算の方法

2015/06/29 10:33

#9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比較して2億69百万円増加して136億73百万円となりました。
流動資産は、前連結会計年度に比べ2億34百万円増加の64億18百万円となりました。これは受取手形及び売掛金が2億51百万円減少したものの、現金及び預金が2億39百万円、商品及び製品が1億23百万円増加したことなどによるものであります。固定資産は、前連結会計年度に比べ35百万円増加の72億55百万円となりました。これは繰延税金資産が2億28百万円減少したものの、機械装置及び運搬具が2億11百万円増加したことなどによるものであります。
負債合計は、前連結会計年度に比べ16百万円増加の97億48百万円となりました。これは退職給付に係る負債が11億31百万円、短期借入金が2億94百万円、支払手形及び買掛金が1億86百万円減少したものの、長期借入金が8億66百万円、長期未払金が4億41百万円、1年以内返済予定の長期借入金が1億6百万円増加したことなどによるものであります。

2015/06/29 10:33

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:33