役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億5300万
- 2009年3月31日 -5.88%
- 1億4400万
- 2010年3月31日 +16.67%
- 1億6800万
- 2011年3月31日 +2.98%
- 1億7300万
- 2012年3月31日 -13.87%
- 1億4900万
- 2013年3月31日 +10.07%
- 1億6400万
- 2014年3月31日 -29.88%
- 1億1500万
- 2015年3月31日 +27.83%
- 1億4700万
- 2016年3月31日 +7.48%
- 1億5800万
- 2017年3月31日 +10.76%
- 1億7500万
- 2018年3月31日 -1.71%
- 1億7200万
- 2019年3月31日 +27.91%
- 2億2000万
- 2020年3月31日 +17.73%
- 2億5900万
- 2021年3月31日 -2.7%
- 2億5200万
- 2022年3月31日 -5.16%
- 2億3900万
- 2023年3月31日 +14.64%
- 2億7400万
個別
- 2008年3月31日
- 7500万
- 2009年3月31日 -8%
- 6900万
- 2010年3月31日 +10.14%
- 7600万
- 2011年3月31日 -6.58%
- 7100万
- 2012年3月31日 -36.62%
- 4500万
- 2013年3月31日 +20%
- 5400万
- 2015年3月31日 -20.37%
- 4300万
- 2016年3月31日 -2.33%
- 4200万
- 2017年3月31日 +28.57%
- 5400万
- 2018年3月31日 +3.7%
- 5600万
- 2019年3月31日 +46.43%
- 8200万
- 2020年3月31日 +34.15%
- 1億1000万
- 2021年3月31日 -15.45%
- 9300万
- 2022年3月31日 -12.9%
- 8100万
- 2023年3月31日 ±0%
- 8100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
原材料
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
その他の棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/06/30 9:15 - #2 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2023/06/30 9:15
(注) 投資損失引当金の期末残高は、貸借対照表上、関係会社株式から652百万円、関係会社出資金から622百万円を直接控除している。科目 期首残高 当期増加額 当期減少額 期末残高 貸倒引当金 648 38 68 618 役員賞与引当金 81 81 81 81 役員株式給付引当金 409 226 36 599 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2023/06/30 9:15