建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。なお、金額については消費税等を含んでおりません。
2 土地および建物の一部を賃借しております。また、在外子会社の土地欄の[ ]内の数値(外書)は、土地使用権に係る面積を示しております。
3 従業員の( )は、臨時従業員を外書きしております。

2014/10/02 16:43

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、滝野工場ならびに平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/10/02 16:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
(1)財団抵当工場財団(土地・建物及び構築物・機械装置及び運搬具等)	2,311,405千円	2,432,162千円
(2)投資有価証券	767,651	927,244

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/10/02 16:43

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
当社における資産除去債務は、建物に含まれるアスベストに関連するものです。当社では吹き付けアスベス トについて囲い込みによる飛散防止工事を実施し、「石綿障害予防規則」に定められたレベルに応じた当該債務を計上しています。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/10/02 16:43

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産は、主として定率法。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 5年～12年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/10/02 16:43