有価証券報告書-第54期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は下記のとおりであります。

建物及び構築物	15～47年
機械装置及び運搬具	4～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
定額法
なお、リース開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を採用しております。