- 3950
- 2026/09/16
- 時価
- 882億円
- PER 予
- 15.41倍
- 2009年以降
- 6.91-33.69倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.05倍
- 2009年以降
- 0.57-1.52倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.84%
- ROE 予
- 6.84%
- ROA 予
- 5.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2020年12月31日
- 1800万
- 2021年12月31日 +77.78%
- 3200万
個別
- 2020年12月31日
- 1600万
- 2021年12月31日 +56.25%
- 2500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2022/03/30 16:17
前連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 賞与引当金繰入額 117百万円 139百万円 役員賞与引当金繰入額 16百万円 29百万円 退職給付費用 304百万円 275百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料
……総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
……最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10~50年 機械装置及び運搬具 4~12年
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/03/30 16:17 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2022/03/30 16:17
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 203 237 203 237 役員賞与引当金 16 25 16 25 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料
……………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品
……………最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物 10~50年 機械及び装置 4~12年
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2022/03/30 16:17