大石産業(3943)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 893万
- 2014年3月31日 -7.83%
- 823万
- 2015年3月31日 -11.04%
- 732万
- 2016年3月31日 -25.94%
- 542万
- 2017年3月31日 -36.74%
- 343万
- 2018年3月31日 -26.49%
- 252万
- 2019年3月31日 +28.55%
- 324万
- 2020年3月31日 -24%
- 246万
- 2021年3月31日 +37.09%
- 337万
- 2022年3月31日 -22.05%
- 263万
- 2023年3月31日 -24.04%
- 200万
- 2024年3月31日 +50%
- 300万
- 2025年3月31日 ±0%
- 300万
- 2026年3月31日 +200%
- 900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な科目は次のとおりであります。2026/06/19 13:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員株式給付引当金繰入額 23百万円 12百万円 減価償却費 129百万円 124百万円 発送運賃 1,143百万円 1,222百万円 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/19 13:10
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした経営環境の中、当社グループは2024年11月に新たなグループビジョン「パーパス (存在意義):未来を包む - Inclusion for Future -」、「ビジョン (あるべき姿):循環型社会に最適解を提供する」、「バリュー (価値基準):誠実、挑戦、協創」を策定し、2025年4月には創業100周年を迎えました。次の100年を見据え、これまで以上に顧客満足を追求するとともに、全社的なイノベーション活動を推進し、業績の向上に努めてまいりました。2026/06/19 13:10
その結果、当連結会計年度の売上高は、海外重包装袋製品およびフィルム製品については販売数量減となったものの、パルプモウルド製品、国内重包装袋製品および段ボール製品の販売数量増および販売価格の改定により、234億87百万円(前年同期比0.0%増)とほぼ前年並となりました。利益面につきましては、海外事業の減収、設備投資拡大に伴う減価償却費の増加、処遇改善や成長を支える人的資本投資の拡充による人件費の増加により、営業利益は7億17百万円(前年同期比20.7%減)、経常利益は9億91百万円(前年同期比12.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億24百万円(前年同期比23.4%減)と減益となりました。
セグメントの業績は次のとおりです。 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2.主な変動2026/06/19 13:10
当連結会計年度の主な減少は当連結会計年度に発生した減価償却費であります。
3.時価の算定方法