3943 大石産業

3943
2024/04/26
時価
98億円
PER 予
7.42倍
2010年以降
4.38-15.8倍
(2010-2023年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.38-0.71倍
(2010-2023年)
配当 予
3.04%
ROE 予
6.36%
ROA 予
4.32%
資料
Link
CSV,JSON

原材料及び貯蔵品

【期間】

連結

2009年3月31日
5億8614万
2010年3月31日 +4.04%
6億982万
2011年3月31日 +0.22%
6億1119万
2012年3月31日 +12.3%
6億8639万
2013年3月31日 +13.63%
7億7992万
2014年3月31日 +18.96%
9億2782万
2015年3月31日 -10.05%
8億3458万
2016年3月31日 -2.05%
8億1752万
2017年3月31日 -0.77%
8億1122万
2018年3月31日 +37.51%
11億1554万
2019年3月31日 +1.28%
11億2984万
2020年3月31日 -17.28%
9億3457万
2021年3月31日 -13.16%
8億1157万
2022年3月31日 +36.35%
11億656万
2023年3月31日 +25.61%
13億9000万

個別

2009年3月31日
2億5077万
2010年3月31日 +8.1%
2億7107万
2011年3月31日 +23.9%
3億3586万
2012年3月31日 +13.07%
3億7977万
2013年3月31日 +29.99%
4億9365万
2014年3月31日 +8.49%
5億3556万
2015年3月31日 -29.54%
3億7733万
2016年3月31日 +3.29%
3億8974万
2017年3月31日 +9.06%
4億2505万
2018年3月31日 +27.18%
5億4056万
2019年3月31日 -10.75%
4億8244万
2020年3月31日 +0.72%
4億8590万
2021年3月31日 -16.79%
4億429万
2022年3月31日 +38.04%
5億5809万
2023年3月31日 +4.82%
5億8500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生ずる債権及び債務
時価法
③ 棚卸資産
商品及び製品
商品及び製品は、主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
仕掛品は、主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
ただし、親会社におけるパルプモウルド部門の一部及び㈱アクシスの仕掛品は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
主要原材料及び貯蔵品は、主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
補助材料は、主として最終仕入原価法による原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/28 13:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
②財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べて13億38百万円増加し、255億44百万円となりました。流動資産については、原材料及び貯蔵品、商品及び製品の増加等により、前連結会計年度末に比べて4億79百万円増加しております。固定資産については、有形固定資産の増加等により、前連結会計年度末に比べて8億58百万円増加しております。
当連結会計年度末における負債合計は89億94百万円となり、前連結会計年度末に比べて5億16百万円の増加となりました。流動負債については、電子記録債務の増加等により、前連結会計年度末に比べて6億66百万円増加しております。固定負債については、長期借入金、繰延税金負債の減少等により、前連結会計年度末に比べて1億49百万円減少しております。
2023/06/28 13:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
原材料及び貯蔵品
主要原材料及び貯蔵品は、主として月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
補助材料は、主として最終仕入原価法による原価法
2023/06/28 13:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(3)原材料及び貯蔵品
主要原材料及び貯蔵品は、月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
補助材料は、最終仕入原価法による原価法
2023/06/28 13:00