建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2021/03/29 9:00

#2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

	前連結会計年度(自 2019年 1月 1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年 1月 1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	32	-
機械装置及び運搬具	11,840	-

(1)資金生成単位
当社グループでは、資金生成単位につきましては、個別に識別可能なキャッシュ・フローが存在する最小の単位にグルーピングを行い、遊休資産につきましては、個別資産ごとにグルーピングを行っております。

2021/03/29 9:00

#3 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

土地等の償却を行わない資産を除き、減価償却費は、各資産の取得原価を残存価額まで以下の見積耐用年数にわたって定額法で配分することにより算定しております。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～20年

資産の償却方法、残存価額及び耐用年数は各連結会計年度の末日に見直し、必要があれば修正しております。
(8)のれん及び無形資産

2021/03/29 9:00