建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 6～12年

2014/06/20 10:19

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-		50千円
機械装置及び運搬具	761千円		858千円

2014/06/20 10:19

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	473,633千円	590,748千円
機械装置及び運搬具	1,343,321千円	1,581,674千円

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#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
建物及び構築物	11,207,569
減価償却累計額及び減損損失累計額	△6,865,741
建物及び構築物(純額)	4,341,828
機械装置及び運搬具	33,067,523

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法
ただし、在外連結子会社は定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～38年
機械装置及び運搬具 6～12年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ 長期前払費用
定額法2014/06/20 10:19