形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/29 13:18

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具	671		506
ソフトウエア	2,397		825
その他	730		1

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.連結財務諸表提出会社および国内連結子会社
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ロ.在外連結子会社
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。2016/06/29 13:18