(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であります。なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.提出会社の東京工場他3工場中には、賃貸中の建物及び構築物および土地55,897千円を含んでおり、また本社中には、賃貸中の建物及び構築物および土地634,349千円を含んでおります。
3.従業員数の( )は臨時従業員の平成28年3月31日現在の人員を外数で記載しております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年、工具、器具及び備品3年～15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)		当連結会計年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
解体費用	861千円		600千円
建物及び構築物	-		20
機械装置及び運搬具	671		506

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物50年、構築物15年、機械装置8年および12年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)

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