3708 特種東海製紙

時価

482億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

製品期首たな卸高、建物及び構築物（純額）、未収還付法人税等他3件

【期間】

通期

年度	製品期首たな卸高	建物及び構築物（純額）	未収還付法人税等	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加	機械及び装置	減価償却累計額
2008/03	-	191億	778百万	-	-	-1078億
2009/03	-	195億 +1.9%	-	-	-	-1096億赤拡
2010/03	-	188億 -3.7%	-	-	-	-1125億赤拡
2011/03	-	180億 -4.1%	-	-	316億	-1177億赤拡
2012/03	51.5億	164億 -8.8%	-	874百万	266億 -15.6%	-1160億赤縮
2013/03	52億 +0.9%	171億 +4%	-	-	257億 -3.3%	-1198億赤拡
2014/03	-	173億 +1.4%	-	-	248億 -3.8%	-1240億赤拡
2015/03	-	169億 -2.5%	-	-	241億 -2.5%	-1241億赤拡
2016/03	-	172億 +2%	-	-	236億 -2.4%	-1275億赤拡
2017/03	-	168億 -2.4%	-	-	81.2億 -65.5%	-1295億赤拡
2018/03	-	163億 -3.2%	-	-	78.8億 -2.9%	-1319億赤拡
2019/03	-	164億 +0.9%	-	-	82.5億 +4.8%	-1283億赤縮
2020/03	-	173億 +5.5%	-	-	80億 -3.1%	-1288億赤拡
2021/03	-	172億 -0.9%	-	-	54.3億 -32.1%	-1311億赤拡
2022/03	-	171億 -0.7%	-	-	52.3億 -3.6%	-1350億赤拡
2023/03	-	164億 -3.8%	-	-	49.9億 -4.7%	-1391億赤拡
2024/03	-	162億 -1.3%	-	-	43億 -13.9%	-1448億赤拡

2008年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 191億4600万
未収還付法人税等: 7億7800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
減価償却累計額: -1078億2100万

2009年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 195億1200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
減価償却累計額: -1096億2600万

2010年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 187億9300万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
減価償却累計額: -1124億8400万

2011年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 180億2100万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 315億5300万
減価償却累計額: -1176億8800万

2012年3月

製品期首たな卸高: 51億5300万
建物及び構築物（純額）: 164億3200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万
機械及び装置: 266億3300万
減価償却累計額: -1160億100万

2013年3月

製品期首たな卸高: 52億
建物及び構築物（純額）: 170億9700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 257億4200万
減価償却累計額: -1197億9900万

2014年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 173億3400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 247億5100万
減価償却累計額: -1239億8800万

2015年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 169億400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 241億2500万
減価償却累計額: -1240億9500万

2016年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 172億3700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 235億5100万
減価償却累計額: -1275億4000万

2017年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 168億2900万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 81億1700万
減価償却累計額: -1295億2300万

2018年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 162億9600万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 78億7900万
減価償却累計額: -1318億9900万

2019年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 164億4400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 82億5400万
減価償却累計額: -1283億3400万

2020年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 173億4600万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 79億9700万
減価償却累計額: -1288億4700万

2021年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 171億8500万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 54億2600万
減価償却累計額: -1310億8100万

2022年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 170億6700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 52億3200万
減価償却累計額: -1349億9000万

2023年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 164億2200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 49億8700万
減価償却累計額: -1391億300万

2024年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 162億700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 42億9600万
減価償却累計額: -1447億7700万