3708 特種東海製紙

時価

482億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

製品期首たな卸高、建物及び構築物（純額）、未収還付法人税等他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	製品期首たな卸高	建物及び構築物（純額）	未収還付法人税等	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加	機械及び装置	のれん償却額
2008/03	-	191億	778百万	-	-	-
2009/03	-	195億 +1.9%	-	-	-	-
2010/03	-	188億 -3.7%	-	-	-	-
2011/03	-	180億 -4.1%	-	-	316億	-
2012/03	51.5億	164億 -8.8%	-	874百万	266億 -15.6%	-
2013/03	52億 +0.9%	171億 +4%	-	-	257億 -3.3%	181百万
2014/03	-	173億 +1.4%	-	-	248億 -3.8%	132百万 -27.1%
2015/03	-	169億 -2.5%	-	-	241億 -2.5%	100百万 -24.2%
2016/03	-	172億 +2%	-	-	236億 -2.4%	100百万 ±0%
2017/03	-	168億 -2.4%	-	-	81.2億 -65.5%	16百万 -84%
2018/03	-	163億 -3.2%	-	-	78.8億 -2.9%	0 -100%
2019/03	-	164億 +0.9%	-	-	82.5億 +4.8%	-
2020/03	-	173億 +5.5%	-	-	80億 -3.1%	11百万
2021/03	-	172億 -0.9%	-	-	54.3億 -32.1%	142百万大幅増
2022/03	-	171億 -0.7%	-	-	52.3億 -3.6%	142百万 ±0%
2023/03	-	164億 -3.8%	-	-	49.9億 -4.7%	142百万 ±0%
2024/03	-	162億 -1.3%	-	-	43億 -13.9%	284百万 +100%

2008年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 191億4600万
未収還付法人税等: 7億7800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
のれん償却額: -

2009年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 195億1200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
のれん償却額: -

2010年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 187億9300万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: -
のれん償却額: -

2011年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 180億2100万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 315億5300万
のれん償却額: -

2012年3月

製品期首たな卸高: 51億5300万
建物及び構築物（純額）: 164億3200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: 8億7400万
機械及び装置: 266億3300万
のれん償却額: -

2013年3月

製品期首たな卸高: 52億
建物及び構築物（純額）: 170億9700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 257億4200万
のれん償却額: 1億8100万

2014年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 173億3400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 247億5100万
のれん償却額: 1億3200万

2015年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 169億400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 241億2500万
のれん償却額: 1億

2016年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 172億3700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 235億5100万
のれん償却額: 1億

2017年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 168億2900万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 81億1700万
のれん償却額: 1600万

2018年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 162億9600万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 78億7900万
のれん償却額: 0

2019年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 164億4400万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 82億5400万
のれん償却額: -

2020年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 173億4600万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 79億9700万
のれん償却額: 1100万

2021年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 171億8500万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 54億2600万
のれん償却額: 1億4200万

2022年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 170億6700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 52億3200万
のれん償却額: 1億4200万

2023年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 164億2200万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 49億8700万
のれん償却額: 1億4200万

2024年3月

製品期首たな卸高: -
建物及び構築物（純額）: 162億700万
未収還付法人税等: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金の増加: -
機械及び装置: 42億9600万
のれん償却額: 2億8400万