製品期首たな卸高、資本剰余金、親会社株主に帰属する当期純利益他3件
2007年3月
2007年4月
2008年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億8400万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- -8億5100万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 66億800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 7400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2009年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億8300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 1億1900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 49億2300万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億5400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2010年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億8100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 17億9200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 84億200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2011年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億6300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 8億3900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 98億500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 7億4800万
2012年3月
- 製品期首たな卸高
- 51億5300万
- 資本剰余金
- 144億5200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 3800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 63億9900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2013年3月
- 製品期首たな卸高
- 52億
- 資本剰余金
- 144億4900万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 24億6800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 108億900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2500万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2014年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億7500万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 21億8000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 108億4800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 900万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2015年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億7100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 2億400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 77億8800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2016年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 144億7200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 24億9800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 86億2200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2017年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 153億9600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 38億5200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 119億7200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1300万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2018年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 127億1300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 21億9300万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 87億7100万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2019年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 127億600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 42億1200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 82億4000万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -200万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2020年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 126億9800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 36億9400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 110億1400万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2021年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 110億3000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 55億9400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 116億3800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2022年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 109億2200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 52億5100万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 95億7900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1500万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2023年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 55億200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 41億3000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 25億8200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -600万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
2024年3月
- 製品期首たな卸高
- -
- 資本剰余金
- 55億300万
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 45億9000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 113億9700万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -800万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -