3708 特種東海製紙

時価

482億円

PER 予

9.92倍

2010年以降

7.31-905.58倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.36-1.02倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

5.59%

ROA 予

3.23%

製品期首たな卸高、持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加、資産除去債務戻入額他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品期首たな卸高	持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加	資産除去債務戻入額	無形固定資産合計	資産の部 - 産業素材事業	減価償却累計額	たな卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	13.4億	-	-	-8.94億
2009/03	-	-	-	12.1億 -9.9%	-	-	8.42億黒転
2010/03	-	-	-	10.1億 -16.6%	-	-	11.5億 +36.7%
2011/03	-	-	-	10.4億 +3.6%	-	-274百万	-7.48億赤転
2012/03	51.5億	-109百万	-	10.7億 +2.7%	-	-258百万赤縮	-4.63億赤縮
2013/03	52億 +0.9%	-	-	6.62億 -38.2%	499億	-274百万赤拡	8.68億黒転
2014/03	-	-	-54百万	5.33億 -19.5%	473億 -5.2%	-	-2.51億赤転
2015/03	-	-	-	5.51億 +3.4%	475億 +0.3%	-	-9.71億赤拡
2016/03	-	-	-	3.59億 -34.8%	486億 +2.4%	-	-9.83億赤拡
2017/03	-	-	-	3.61億 +0.6%	543億 +11.8%	-	7.14億黒転
2018/03	-	-	-	3.47億 -3.9%	525億 -3.4%	-	3.72億 -47.9%
2019/03	-	-	-	3.52億 +1.4%	546億 +4%	-	-10.4億赤転
2020/03	-	-	-	17.8億 +404.5%	535億 -1.9%	-	-0.66億赤縮
2021/03	-	-	-	16.9億 -5%	552億 +3.1%	-	10.7億黒転
2022/03	-	-	-	14.9億 -11.8%	551億 -0.2%	-	-7.86億赤転
2023/03	-	-	-	12.7億 -14.5%	553億 +0.4%	-	-28.5億赤拡
2024/03	-	-	-	28.5億 +123.8%	571億 +3.3%	-	3.78億黒転

2008年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 13億4000万
資産の部 - 産業素材事業: -
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -8億9400万

2009年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 12億800万
資産の部 - 産業素材事業: -
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 8億4200万

2010年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 10億700万
資産の部 - 産業素材事業: -
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 11億5100万

2011年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 10億4300万
資産の部 - 産業素材事業: -
減価償却累計額: -2億7400万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -7億4800万

2012年3月

製品期首たな卸高: 51億5300万
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -1億900万
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 10億7100万
資産の部 - 産業素材事業: -
減価償却累計額: -2億5800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -4億6300万

2013年3月

製品期首たな卸高: 52億
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 6億6200万
資産の部 - 産業素材事業: 499億100万
減価償却累計額: -2億7400万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 8億6800万

2014年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -5400万
無形固定資産合計: 5億3300万
資産の部 - 産業素材事業: 473億2400万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -2億5100万

2015年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 5億5100万
資産の部 - 産業素材事業: 474億6000万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -9億7100万

2016年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 3億5900万
資産の部 - 産業素材事業: 485億9400万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -9億8300万

2017年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 3億6100万
資産の部 - 産業素材事業: 543億2500万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 7億1400万

2018年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 3億4700万
資産の部 - 産業素材事業: 524億6200万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億7200万

2019年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 3億5200万
資産の部 - 産業素材事業: 545億8000万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -10億4300万

2020年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 17億7600万
資産の部 - 産業素材事業: 535億3800万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -6600万

2021年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 16億8800万
資産の部 - 産業素材事業: 551億8300万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 10億7100万

2022年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 14億8800万
資産の部 - 産業素材事業: 550億5900万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -7億8600万

2023年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 12億7200万
資産の部 - 産業素材事業: 552億8900万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: -28億4700万

2024年3月

製品期首たな卸高: -
持分法適用会社の増加に伴う自己株式の増加: -
資産除去債務戻入額: -
無形固定資産合計: 28億4700万
資産の部 - 産業素材事業: 571億2700万
減価償却累計額: -
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億7800万